スーパーにおける健康への新たなアプローチは引き算にある!?
スーパーマーケットは「安心・安全・健康」を経営の柱としていますが、健康への取り組みに関してはまだ方向性が定まっていないように思われます。
今回の記事では、健康志向の「足し算」のアプローチから「引き算」への転換の重要性を取り上げます。
さらに、引き算の重要性から全メーカーと小売業が共同で取り組むべき減塩商品の品揃えと開発について考えていきます。
スーパーの健康に対する取り組みの方向性と必要な転換
食品を扱う全てのスーパーにとって、安心・安全・健康は、経営の柱だと思います。
しかし、特に健康については取り組むべきことへの方向性が未だ定まっていないように見えます。
健康食品においては、次から次へと尽きることなく、体にいいとされる様々な成分が登場しては消えを繰り返しています。
スーパーもその都度、それを含む食品の品揃えに奔走しています。
もちろん、それは顧客のニーズに応えるために必要な取り組みですが、
スーパーにおける健康への取り組みとしてそこに軸足を置くのであれば、それは踏みとどまって考える必要があるかもしれません。
その理由としては、健康志向における足し算で得られる健康よりも、
阻害要因を無くすための引き算による健康こそ、スーパーの軸足を置くべきところと考えるからです。
安心・安全・健康の三位一体の実現に向けて
例えば、身体への悪影響を払拭できない添加物があったとしたら、
それを使用しないことが安心、安全につながり、最終的には健康を損ねるリスクの回避に繋がります。
この例のような安心・安全・健康が三位一体となる範囲で、健康に取り組むべきだと考えられます。
なぜかというと、特定の成分がもたらすとされる健康への効果は、売り手側が評価して自信をもってお勧めできる次元のものではないからです。
つまり、ここでも引き算の発想に軸足を置くことになります。
塩分の過剰摂取がもたらす身体への悪影響は、塩分摂取によって身体に起こる良い要素をいくら足し算しても相殺できるものではないと考えれば、引き算することの重要性が明らかになるのではないでしょうか。
メーカーと小売業の減塩へのシフトにおける共同取り組みの必要性
健康における引き算の重要性を考えると、減塩商品の品揃えや開発について一部のメーカーだけでなく、
全メーカーが小売と協同で取り組むことに本気になっても良いのではないでしょうか。
その気になれば何でも口にできる、いわゆる飽食とされる時代だからこそ、引き算の発想が重要になります。
その筆頭が今回のテーマである減塩なのです。
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本記事は、スーパーマーケット専門情報誌「食品商業」にて弊社分析推進室の清原和明が連載しているものであり、株式会社アール・アイ・シー社の承認の上掲載しています。
出典：食品商業2024年1月号「200万人の顧客データが語る「こうすればもっと売れる!」第33回」
